第一次ベビーブームで生まれた団塊の世代とは?

戦後のベビーブームで生まれ、
さまざまな面で日本に大きな影響を及ぼしてきた『団塊の世代』。

この年代に出生が集中した理由や、
現在の状況などについてご紹介します。

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団塊の世代とはどのような人たちのこと?

団塊の世代とは、日本において1947年から1949年までの第一次ベビーブームが起きた時代に生まれた世代のことを指します。

第二次世界大戦直後に生まれた戦後世代で、日本経済においては戦後の高度経済成長からバブル景気、その後の経済低迷までの時代を経験しており、良くも悪くも日本社会に多大な影響を及ぼしています。

ちなみに、『団塊の世代』をいう言葉は作家の堺屋太一が通商産業省に在籍した1970年前半に命名しました。そして、1976年に発表した小説『団塊の世代』によって、この世代が日本社会に及ぼす影響が一般社会にも認識されました。


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団塊の世代 (文春文庫)



第一次ベビーブームはなぜ起きた?2つの理由

第一次ベビーブームが起きた背景には、戦争と法改正があります。団塊世代が生まれる前は戦中や戦後直後であったため、出産を先送りにする傾向がありました。

その反動だけでなく、戦争の終結に伴って男性が帰還したことから、婚姻をする男性も増加しました。

また、1948年までは一部の例外を除いて産婦人科での中絶や避妊手術などの行為は刑法で禁止されていました。

しかし、この年に制定された『優生保護法』により限定的に容認され、さらに翌年には経済的な理由での中絶も容認されたため、1950年以降は出生率が低下していきました。

このため、日本においては1947年から1949年の3年間に生まれた人口が突出する結果となったのです。


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現在における団塊の世代の問題

それでは、団塊の世代が現代においてどのような影響を及ぼしているのかを見ていきたいと思います。

2007年から2009年にかけて、200万人以上いるとされる団塊の世代のサラリーマンが一斉に定年退職を迎えました。このため、社会に大きな影響をもたらす危険性から、『2007年問題』と呼ばれました。

大量退職による人手不足を解消するため、2006年4月に『改正高齢者雇用安定法』によって65歳までの継続雇用を促進する措置がとられました。これに併せて人件費の抑制や技能の継承という目的のもと、多くの企業が団塊の世代を再雇用しました。

また、団塊の世代が65歳に到達する2012年に同様の問題が起こるとの懸念がありましたが、現在においても特に大きな問題にはなっていません。

また退職後は技術指導者やシニア海外ボランティアなどとして活躍する方も多いです。そして趣味に没頭する方も多いようです。

最近では豊富な資金と時間を持つ、この世代向けの旅行ツアーなども多数企画されています。


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